PAGE-61-英語科指導の有意味化方略に関する研究─「言語や文化の理解」と比較・説明オーガナイザーに注目して─AStudyonStrategiestomakeEnglishInstructionMeaningful:Focusingon“organizers”to“deepentheunderstandingoflanguageandculture”加藤厚まず、「高等学校教育課程実施状況調査」(国立教育政策研究所,2005)の結果に基づいて、学習指導要領に「外国語」の第１の目標として中・高共通して挙げられている「言語や文化に対する理解」の達成状況に関する危惧を指摘した。次に、同目標の達成における「言語や文化間の相違点と共通点の包括的・統合的理解」の重要性、及びその方法として比較・説明オーガナイザーに期待できる有効性を指摘した。続いて、本学教職課程受講生用のMailingGroupとBBSの記録、各授業科目用教材などを展望し、「オーガナイザーの適用例」と考えられる事例・資料などを「複数形・三単現のｓ」、「否定疑問文への答え方」、「There構文と修辞的強調」、「使役・感覚動詞＋原形不定詞」、「仮定法」などについて収集・整理し、再提示した。並行して、「オーガナイザー」としての有効性が期待できる「原則命題」の具体例の抽出と提示を試みた。教材化の推進、中高生対象の実証、網羅性の確保などの課題を指摘して本論文の結びとした。キーワード：英語科、言語や文化の理解、有意味化、オーガナイザー、教材、原則命題目次Ⅰ問題と目的１英語科教育において危惧される「言語や文化に対する理解」の達成不足２理解の深化における「指導の有意味化」の重要性３指導の有意味化に関する｢先行オーガナイザー」の可能性４本論文の目的Ⅱ方法Ⅲ結果と考察１比較オーガナイザー的事例・素材２説明オーガナイザー的事例・素材３本研究の意義と今後の課題Ⅰ問題と目的１英語科教育において危惧される「言語や文化に対する理解」の達成不足資料２理解できる授業内容が「半分くらい」以下の生徒が６割以上であることを示す調査結果（国立教育政策研究所2005）資料１「外国語」の目標として「言語や文化に対する理解」を重視する現行の高等学校学習指導要領（文部省1999）現行の学習指導要領では、資料１に高等学校の例を示した通り、中学・高校のいずれについても、「外国語」の目標として「言語や文化に対する理解を深め」ることが第１に挙げられている。しかし、資料２に示した通り、「英語Ⅰ」の授業について「よく分かる」・「だいたい分かる」と回答した高校生は４割弱に過ぎない。加えて、生徒が外国語の「授業が分かる」という場合、単に暗記した単語、文法規則などの運用によって「正答」が得られているに過ぎないことも多いと考えられる。従って、この「平成1７年度高等学校教育課程実施状況調査」の結果は、「言語や文化に対する理解」の深化という目標の達成が不十分な水準に留まっている現状を危惧させるものである。２理解の深化における「指導の有意味化」の重要性英語科の学習においては、日本語を母語とする10代の学習者が、英語学習を通して「言語や文化に対する理解」の深化などの目標の達成を目指している。この場合、「言語」としては英語と日本語、「文化」としては英語圏・英語使用者のそれ（以下、英語文化と略記）と日本語圏・日本語使用者のそれ（以下、日本文化と略記）の双方を想定することが不可欠であろう。なぜなら、本来、「理解」とは単なる「記憶」ではなく、物事の理（ことわり）をときほぐす（解）ことであり、従って日本語並びに日本文化を母語・既有文化とする学習者にとって、英語に関する「言語と文化の理解」とは、単に「意味的に対応する表現などを記憶し、使用する」といった習得の内容と水準に留まらないより高次の水準、具体的には下記の諸内容などの達成が期待されるからである：a.英語並びに英語文化の特徴を既有の日本語並びに日本文化に関する体験・知識・理解などとの「相違点」として明確に認識することb.英語並びに英語文化の学習と理解の過程を通して日本語並びに日本文化の特徴に関する既有の体験的知識などをより客体的・合理的な理解に深めることc.両言語・両文化の相違点と共通点の認識を踏まえてより包括的・統合的な「言語や文化に対する理解」を形成すること日本語と英語、日本文化と英語文化は、共に人類という同じ種の言語並びに文化である以上、共通する一定の合理性・必然性を備えているはずである。従って、両言語・両文化のより包括的・統合的な理解は、「共通点」と「相違点」との総合的な認識によって初めて十分に達成できるものであろ